こういう記事が出るようになりました

ゆっくりですが
一般化へ向かっているのでしょうか？

👇👇👇
日本経済新聞

◆平均保有期間

各個人の投信保有期間を集約した数値

読んで字のごとく

ですけど
『この指標は当てにならない！』

がこの記事の言いたいことですね

平均保有期間を算出する式は

純資産残高÷解約率
であらわされます

簡単な数字を入れてみると

１００÷５＝２０

と
そう単純では無く

１００である純資産残高は
毎日増減します

新規があれば解約も有り

それ以上に運用の増減がありますので

仮に運用が好調で
純資産残高が１２０になり

解約率は変わらず５であれば

１２０÷５＝２４

解約率自体は変わらないのに
平均保有期間は長くなってしまう

ですのでこの指標は
あてになりません

というかもう１つ

仮に信用出来たとして

平均保有期間は
３年や４年がザラ

たったそれぐらいの期間しか
保有されていません

『なぜか？』

なのですが

そもそも投信の使い方が
今とは異なりますね

多少なりとも利益が乗れば
解約しますので

長期保有するわけはなく

ですので

収益率と解約率には
正の相関があると言われます

収益が乗れば解約する人が増えるので
正の関係

要は商品は変わっていないのに
使い方が変わるようになりました

あなたの周りに
おかねを貯める手段として

実体験＝成功体験として

『投信が良いよ！』
と言う人はほぼいないはず

新たな使い方ですので

周りに聞いても良い回答はありませんので

ある程度の座学の後
導入してください

ちなみに先の
平均保有期間や解約率

どこにも書いてありません

その時点で使えない指標とも言えます

ではまたです