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商品の使い方が変わったので誰に聞いてもわからない

こういう記事が出るようになりました

ゆっくりですが
一般化へ向かっているのでしょうか?

👇👇👇
日本経済新聞

◆平均保有期間

各個人の投信保有期間を集約した数値

読んで字のごとく

ですけど
『この指標は当てにならない!』

がこの記事の言いたいことですね

平均保有期間を算出する式は

純資産残高÷解約率
であらわされます

簡単な数字を入れてみると

100÷5=20


そう単純では無く

100である純資産残高は
毎日増減します

新規があれば解約も有り

それ以上に運用の増減がありますので

仮に運用が好調で
純資産残高が120になり

解約率は変わらず5であれば

120÷5=24

解約率自体は変わらないのに
平均保有期間は長くなってしまう

ですのでこの指標は
あてになりません

というかもう1つ

仮に信用出来たとして

平均保有期間は
3年や4年がザラ

たったそれぐらいの期間しか
保有されていません

『なぜか?』

なのですが

そもそも投信の使い方が
今とは異なりますね

多少なりとも利益が乗れば
解約しますので

長期保有するわけはなく

ですので

収益率と解約率には
正の相関があると言われます

収益が乗れば解約する人が増えるので
正の関係

要は商品は変わっていないのに
使い方が変わるようになりました

あなたの周りに
おかねを貯める手段として

実体験=成功体験として

『投信が良いよ!』
と言う人はほぼいないはず

新たな使い方ですので

周りに聞いても良い回答はありませんので

ある程度の座学の後
導入してください

ちなみに先の
平均保有期間や解約率

どこにも書いてありません

その時点で使えない指標とも言えます

ではまたです