逆算をすれば40代から退職後を見据えておきたい
一昨日
50代?男性が突然いらして
新聞購読の営業でした
かなり前にそこの新聞を
購読していましたので
そのデータを基に来られたのでしょう
ただ現在では他紙を購読していて
しかも電子版ですので
時代が移ったことを実感しましたね
しかし
購読のお願いで歩かれて
どれほど契約にいたるのだろう?
購読紙の1つ
日経新聞では
電子版の割合は約3割のようで
若い方に多いようです
さて何ごとも年代別の対応は
当たり前で
貯蓄に関しても同じこと
収支の確認&対応は
それが基本になっています
支出に関して年代別の対応に
変化が生じそうな出来事
今年の10月から
75歳以上の医療費の窓口負担割合が
1割➡2割
一定の所得がある方が対象
こればかりは致し方ありませんかね
厚労省によると
一人あたりの年間医療費
0歳~74歳:約30万円
75歳以上:約90万円
約3倍の開きがあるので
高齢者の一定数には
多少負担を求めてしまう国に
なってしまいました
当たり前ながら医療費は
人生の晩年に大半を支払うものです
だからといってその対策が
老後のために医療保険(民間)加入となるのは
かなりおかしい
その対策はキャッシュの準備が
まっとうですよね
人生100年時代
遅くとも40代ですかね?
退職後の準備を始めるのは
有名な72の法則がありますよね
資産運用において
元本が2倍になるための年利と年数の法則
72÷10年=年利7.2%
10年で資産を倍にしたければ
7.2%の商品が必要
この法則の通り
資産を殖やすためには
年数が必須項目です
年数が長くなればなるほど
高金利を求めなくても良いわけで
より低リスクで進められます
年利3%~4%ほどであれば
必死になって探さなくても良いので
そうであるなら
20年ぐらいあれば
難なく倍は見えてきます
退職の年齢を考えればせめて
40代から準備は始めたいものです
リスクを抱えたくないのは
誰でも同じですので
準備はお早めに!
は月並みながらよく出来たフレーズ
準備が出来る年数
いま一度ご確認ください
ではまたです